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パーキンソン病はこわくない

若年性パーキンソン病に罹患した筆者が綴る悲喜交々

GEヘルスケア,アルツハイマー病等の神経疾患に関する世界10カ国意識調査実施 〜世界で約7割が「知ることの価値」を重視〜 

【innavi net】(2014.09.19掲載)

GEヘルスケアは,日本を含む世界10カ国10,000人の成人を対象に,現在治療法のないアルツハイマー病やパーキンソン病を含む神経疾患に対してどのような考えを持っているのかを探った「The Value of Knowing(知ることの価値)」に関する意識調査を実施し,2014年8月にその結果を発表した。
医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー,GEヘルスケア・ジャパン(株)は,同調査の結果から日本に関する項目を抽出し,海外の結果との比較を行った。その結果,グローバル同様に,現在治療法がない神経疾患に関しても積極的に対処できるよう,罹患の事実や病状を知りたいと考える人が多いことが明らかになった。

1. 日本人の大多数は,「治療法がなくても病状を知りたい」
「ご自身が神経疾患(パーキンソン病やアルツハイマー病など)を患った場合,治療法がなくとも病状を知りたいですか?」との設問に対し,日本では66%とグローバル同様に大多数が「知りたい」と回答(グローバル平均:74%)。一方,「知りたくない」と回答した日本人(13%)は,その理由として「心配になるだけで何もできないから」「治癒できないと知ることでショックを受ける」など,病状を知ることによるストレスや不安を挙げている。 また,そうした疾患の症状や兆候が表れる前に早期診断が受けられることに関して肯定的な人は,日本では70%と多数を占めたものの10カ国中最も少なく(グローバル平均:83%),「わからない」とした人も27%と他国と比較して最も多かった。

2. 病状を知りたい理由は「詳細な情報を得たうえで決断することができる」が最多。
治療法がなくとも自身の病状を知りたい理由を聞いた質問に対し,グローバルで最も多かった回答は「病状を管理しやすくするための治療を始められるから」(71%)だったが,日本では40%。日本では,「詳細な情報を得た上で決断することができる」(54%),「病気の影響を軽減できるような生活習慣に変えることができる」(52%)が上位だった。

3. 「身近な人の病状について知りたい」のは男性より女性
「身近な人が神経疾患を患った場合,治療法がなくともその病状を知りたいと思いますか?」との設問に関して,日本では71%と,やはりグローバル同様に大多数が「知りたい」と回答(グローバル平均:81%)。男女別で見てみると,「知りたい」と回答した女性は75%,男性は66%。グローバル平均の女性84%,男性76%という結果同様に,女性の方が身近な人の病状を知りたいと思う人が多かった。

4. 早期発見のための検査は「保険でカバーされるべき」で「自己負担はしたくない」日本人
「治療法のない神経疾患の早期発見のための検査は,政府または民間などの健康保険でカバーされるべきだと思いますか?」 との問いには,グローバルで94%,日本では95%と共に大多数が「カバーされるべき」と回答。一方,「保険でカバーされなくても早期診断のために費用を自己負担してもよいと思いますか?」との質問に対し「はい」と回答した人は,日本では29%と,アメリカ(27%)に次いで少なかった(グローバル平均:51%。最も「はい」が多かったのは中国の83%)。

毎年,9月21日は,「国際アルツハイマー病協会」および世界保健機関(WHO)により「世界アルツハイマーデー」と定められている。現在,世界では4,400万人近くの人々が脳疾患を患い,人口の高齢化に伴い20年後にはこの数字は2倍になると予想されている。*1
GEヘルスケアは,脳内をより鮮明に描出できる画像診断装置や造影剤,ソフトウェアなどの提供により,医療従事者のよりよい患者ケアをサポートしている。また,2010年から2020年の10年間で,脳疾患の分野において500億ドル以上の投資を行う予定。この投資には,脳疾患診断のための新たなソリューション開発や一般に向けた啓発活動,すでに進行中の研究の拡大等が含まれる。対象疾患には,心的外傷後ストレス障害(PTSD),アルツハイマー病,パーキンソン病,多発性硬化症,脳卒中,外傷性脳損傷が含まれる。
認知症患者数が約440万人*2 とも言われる日本においては,GEヘルスケア・ジャパンは,2014年8月より,弘前大学や青森県等とともに,アルツハイマー病を中心とする脳疾患の予兆発見および予防法創出のための共同研究プロジェクトを行っている。

*1 世界保健機関(WHO) 2012年 Fact Sheet より

*2 厚生労働省 社会保障審議会介護保険資料 2014年9月

<調査概要>
調査対象国:オーストラリア,ブラジル,中国,インド,インドネシア,日本,ロシア,韓国,イギリス,アメリカの計10カ国
サンプル数:10,000サンプル(各国約1,000サンプル)
調査方法:インターネット調査
調査時期:2014年6月
調査実施元:ミルワード・ブラウン(Millward Brown)

<http://www.innervision.co.jp/products/topics/20141101>

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グーグルがスマート・スプーンの会社を買収、パーキンソン病患者の手の震えに応用 

【ギズモート・ジャパン】(2014.09.19掲載)

<http://www.gizmodo.jp/2014/09/lift_labs.html>


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iPS移植手術:「早く実用化を」難病患者ら期待 

【毎日新聞】(2014.09.12掲載)

 iPS細胞(人工多能性幹細胞)から作った細胞が12日、世界で初めて患者に移植された。2006年に京都大iPS細胞研究所長の山中伸弥教授がマウスでの開発成功を発表してから8年。今回の臨床研究対象の加齢黄斑変性(かれいおうはんへんせい)の患者だけでなく、パーキンソン病など難病の患者からも歓迎や期待の声が上がった。

 「画期的な治療法が実現し、私のような人が一人でも少なくなれば」。滲出(しんしゅつ)型の加齢黄斑変性を患う東京都葛飾区柴又、自営業、吉川(よしかわ)優子さん(64)は、iPS細胞による臨床研究の成功に期待する。右目の視界が暗く、物がゆがんで見える−−。長年、症状に悩まされているためだ。

 19年前、異変に気付いた。台所でジャガイモの皮をむいていると、急に手元が暗く、見えにくくなった。「もう年だし、老眼かな」。軽い気持ちで病院を受診したが、検査の結果、2カ所目の病院で右目の加齢黄斑変性と診断された。

 夫が経営する会社で経理を担当していたが、症状が進み、パソコンで給与明細表が見られなくなった。「画面を見つめても、ゆがんでぐちゃぐちゃに見えてしまって」。今は症状に慣れ、日常生活に大きな支障はない。だが、危険を避けるため夜の外出や自転車の運転は控えている。

 出血があるため、月1回の診察は欠かせない。悪化すると、網膜に異常な血管ができるのを抑える治療薬を投与する。眼球に直接注射するため、いつも抵抗を感じている。

 今一番不安なのが、もう一方の左目も黄斑変性になることだ。両目とも黄斑変性になった知人がいるからだ。「両目が見えなくなることを考えると怖い。なるべく早く、新しい治療法を実用化してほしい」。吉川さんは切実に願っている。

 別の難病の患者からも期待の声が上がる。

 脳の神経細胞が減って手足の震えや筋肉のこわ張りなどの症状が出るパーキンソン病を患い、全国パーキンソン病友の会事務局長を務めるの桜井時男さん(78)は「今回の臨床研究が成功すれば、パーキンソン病の臨床研究にも弾みがつく。早期に治療法を確立させ、苦しんでいる人たちの症状が和らぐよう、全国に広めてほしい」と期待を込めた。

<http://mainichi.jp/select/news/20140913k0000m040131000c.html>



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パーキンソン病も治療へ、臨床次々 臓器を作る研究も 

【msn 産経ニュース】(2014.09.12掲載)

 iPS細胞を使った再生医療の研究は、網膜以外の組織や臓器でも進んでいる。京都大はiPS細胞から作った神経細胞を脳内に移植し、パーキンソン病を治療する臨床研究を来年度にも開始。平成30年度にも京大病院で保険診療と併用が可能な先進医療への移行を目指す。

 京大の別のチームは、けがをしたときに出血を止める役割を果たす血小板をiPS細胞で作る研究を進めており、すでに効率的な生産方法を確立。血小板減少症の患者に輸血して治療する臨床研究を来年にも実施する計画だ。

 大阪大は心不全治療用の心筋細胞と視力回復のための角膜、慶応大は脊髄損傷を治療する神経細胞をそれぞれiPS細胞から作って移植する計画で、いずれも数年以内の臨床研究の開始を目指している。

 移植用の細胞にとどまらず、立体的な臓器を作る研究も進む。横浜市立大は昨年7月、iPS細胞を使って直径5ミリ程度の小さな肝臓を作ったと発表。iPS細胞による立体臓器の作製は世界初の成果だ。

 熊本大も大きさが2ミリ程度の立体的な腎臓組織の作製に成功。海外でもオーストラリアなどの研究チームが直径約4ミリの脳組織を作製した。

 いずれも基礎研究の段階だが、臓器や組織単位での移植治療が実現する可能性も高まってきた。文部科学省は立体的な臓器の作製技術を33年末までに確立する目標を掲げている。

<http://sankei.jp.msn.com/science/news/140912/scn14091221510009-n1.htm>





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グーグル、パーキンソン病患者用スプーンのLift Labsを買収 

【CNET Japan】(2014.09.11掲載)

 Googleは米国時間9月10日、Lift Labsの買収を発表した。Lift Labsは、パーキンソン病や本態性振戦を患う患者が食事しやすいように設計された特殊なスプーンを開発したバイオテクノロジ企業である。買収の金銭的条件は公表されていない。

 Lift Labsのチームは、Google Xに加わる予定だ。Google Xは、Googleにおいて「ムーンショット」と呼ばれる、同社の最も野心的なプロジェクトに取り組む部署で、自律走行車やWi-Fi気球などを扱っている。Lift LabsはGoogle XのLife Sciences部門に加わる予定。


 「Liftware」というLift Labsの製品は、振動によって震えを安定化させ、患者がスプーンを取り上げて口に運ぶ際の手の震えを抑える。同社は、カリフォルニア州マウンテンビューにあるGoogleのチームに加わった後も、同製品の開発と販売を継続する予定だ。

 The New York Timesが指摘しているように、神経変性疾患に対する取り組みには、Googleの共同創設者で、長い年月にわたってGoogle Xプロジェクトに従事しているSergey Brin氏の個人的な意向が反映されているのかもしれない。Brin氏の母親はパーキンソン病を患っており、同氏自身も同疾患を患う確率の高い遺伝子変異を持つと述べていたことがある。

 Googleの広報担当者は、Lift Labsの「震えキャンセリング」技術は「多くの人々の生活の質を向上させる」可能性を秘めていると述べた。同社はまた、神経変性疾患に対する「理解と管理」を利用する新しい方法を模索しているとも述べた。

<http://japan.cnet.com/news/business/35053623/>

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